エピソード5：誰でもわかる！簡単にアメリカとパイロットのルールの違いを解説する。[自社養成システムは何故あるのか]
こんにちはトロポです。
前回、日本人というだけで旅客機パイロットになるのはアメリカよりも数年~数10年早いというハナシでした。
今回はその理由と日本でパイロットになる戦略のハナシです。
- アメリカと日本のパイロットのルールの違いはどこから生まれたのか？
- アメリカの旅客機(エアライン)パイロットの数は人口１人あたりでみると、日本の15倍もいる
- 日本のようにパイロットの数が少ない国は？自社養成の秘密
- まとめ
アメリカと日本のパイロットのルールの違いはどこから生まれたのか？
答えはとてもシンプルです。パイロットの数です。母集団の数ってやつです。
パイロットの総数を見てみると日本が6800人、アメリカが27万人。ケタが2つ違う笑
人工に占める旅客機(エアライン)パイロットの数を見てみましょう。
日本で働く旅客機(エアライン)パイロットは19000人に1人、一方アメリカでは1300人に１人
文字通りケタ違いですね。
(ちなみに日本でのお医者さんの数は500人に1人。旅客機パイロットの４０倍はいるわけです。ソースは2006年のですが。)
アメリカの旅客機(エアライン)パイロットの数は人口１人あたりでみると、日本の15倍もいる
紛れもなくこれは事実です。
アメリカは広大な大地があるので日本に比べて一般の人が飛行機を使う機会は
圧倒的に多いです。
農家の人が農薬散布のために飛行機使ったりしますし。
パイロットのライセンスの取得も日本よりずっとずっと安価です。
航空先進国であるのも納得です、飛行機が日本の人より身近にあると言えます。
そうなんですよね。小型機で行きたいところがないんです😱アメリカでは小型機でステーキ食べに、専用滑走路のある店に行ったもんです笑
— Star Gazer野郎 (@daudau787) 2019年3月26日
Star Gazer野郎(@daudau787)さんの話はまさに飛行機が日常！ですね。
ビギナーパイロットの訓練にうってつけの、トラフィック(他の飛行機)が全然来ない
ド・ローカルな空港がたくさんあります。
アリゾナなど年中晴れてる地域は訓練スケジュールも予定通りこなしやすい。
=天候が悪くてなかなか訓練できないなんてことはない。
(ノースダコタ組の人、反論あるかもしれませんが日本はもっと飛べない日多いですから笑)
アメリカでプライベートパイロットのライセンスなら40時間くらいの飛行時間で取得できます。
プロパイロットの数が多いならそこから実績のある人を雇えば良い。
これがアメリカの基本の考えでしょう。
もともと移民の国ですし他の国出身のパイロットだってアメリカでパイロットとして働ける制度や文化があります。
(英語やグリーンカード等の問題はありますが)
良いサッカー選手は良いクラブにいけます。同じです。
ただパイロット場合はその能力の良し悪しを客観的に推し量るモノサシになってるのが
フライトタイム
なわけです。だからアメリカでは少しづつ経験を積み(=フライトタイムを貯め)ステップアップしていくというゲームのルールが出来上がっているのです。
日本のようにパイロットの数が少ない国は？自社養成の秘密
良いパイロットを雇いたいけど、そもそもパイロット自体がいない。
どうしよう？
①外国からパイロットを雇ってその数を確保しよう。
②お金はかかるけど会社で素人を雇ってイチからパイロットとして育てよう。
この2つが現実的な解決作ですよね。
①外国からパイロットを雇ってその数を確保しよう。
まずは外国人パイロットだけど、日本人と同等以上の報酬を受けなくてはならないと法律で決まっています。つまり日本人以上にコストがかかってるわけです笑
今は日本でも会社によっては外国籍パイロットと一緒に飛ぶのが普通の会社がちらほらありますね。
ただパイロットなのでもっと待遇の良い国の会社に転職することができます。
(エミレーツの副操縦士は公式サイトによると、住むところタダ、税金なし、年収1400万くらいでした...手取り1400ってことだから日本でいう年収2300~2500万くらいですかね。笑)
今世界全体でパイロット不足が叫ばれてる中、良い外国人パイロットをゲットするのは本当に大変なわけです。
②お金はかかるけど会社で素人をイチからパイロットとして育てよう。
足りない人を確保するには必然的に素人をイチから会社でパイロットにするしかありません。
そうして生まれたのが自社養成パイロットというシステムです。
ヨーロッパも日本みたいな国が多いみたいですね。自社養成というシステムがあります。
一方で、アメリカはほぼ自社養成はしていません。MPLでの養成も行っていません。
する必要が特にないのです。
MPLはヨーロッパや日本みたいにパイロットの数が足りていない国が採用しています。
自社養成はパイロットを目指す人にとっては本当に恵まれてるシステムです。
それ故に高倍率の就職活動を勝ち抜く必要があります。
そしてこれは会社にとってはかなりコストがかかるもので、
これまでは大手航空会社しかこのシステムを持ってなかったんですが、
最近はスカイマークやANA WINGS(ANAのグループ会社)なんかも自社養成を始めました。
それから自社養成に近い新しいシステムもピーチが募集し始めました。
これからのパイロット不足に対応するため日本の航空会社は動き出しています。
まとめ
日本は世界的に見てもパイロットの数が少ない国だった。
だから自社養成というシステムが必要だった。
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おしまい。
